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2018.08.27

クラウドストレージ「box」が企業に選ばれる二つの理由

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 みなさん、こんにちは!
朝目覚め、家族に言う最初の挨拶が「おはよう」ではなく「暑いね」と口に出してしまう
クラウドソリューショングループ営業担当の山本です。

丁度昨年の8月にクラウドソリューショングループのエンジニアが、「使えるクラウドストレージ」という記事を公開しましたが、みなさんご一読されましたか?
本記事では、その「使えるクラウドストレージ」の一つとして紹介した box が、競合の多いクラウドストレージサービスという分野で、なぜ順調にシェアを伸ばせているのか、これまでの歴史を絡めてご紹介したいと思います。

box はBox,Inc. というアメリカの会社が提供しているサービスです。
2013年には日本法人である box Japan を立ち上げております。
クラウドストレージとして、まだまだ日本での知名度が低く、ロゴを見て ”Dropbox” と間違われる事も少なくありません。

そんなわけで今回は box と Dropbox の成り立ちを比較してみました。

Box,Inc Dropbox, Inc.
2005年 設立
2007年 企業向けサービス提供開始 設立
2011年 日本語化
2013年 box Japan設立 企業向けサービス提供開始
2014年

・ガートナー社のリーダー選出 <※参考>
・日本語化

Dropbox Japan設立
2015年 ニューヨーク証券取引所(NYSE)に上場 ガートナー社のリーダー選出 <※参考>
2018年 ニューヨーク証券取引所(NYSE)に上場

※参考:https://navi.dropbox.jp/gartner-magic-quadrant

この表を見てわかる事は日本語化対応以外は box の方が先だったという事。

私は前職ではドコモショップに勤めておりましたが、ドコモで2013年にiPhoneが発売された際に、AndroidスマートフォンからiPhoneにデータ移行する場合、Dropbox を推奨しておりました。
これは推測にすぎませんが、日本で Dropbox を広める一つのきっかけになったと私は思っています。

そんな日本語化に遅れを取り日本での知名度がやや低い box ですが、今世界では8万社以上が導入しています。
最近の日本企業導入事例としては、株式会社良品計画が発表されています。
詳細:http://boxsquare.jp/case/5947/

今でこそ、大企業が認めるクラウドサービスとして世界的に有名な box ですが、2006年までは個人消費者にとっては多機能、しかし、企業にとってはセキュリティーが不十分という中途半端な狭間にいたそうです。

そんな時にBox,IncのCEO(最高経営責任者)及び共同創業者である、アーロン・レヴィ氏は、メンバー全員が20代前半、誰も企業向けサービスの経験がない事から投資家達に「君たちは法人向けビジネスで成功することは出来ない」と言われながらも2007年に企業向けの方向にいく事を決意、企業向けとして認めらるために、下記3つのニーズを追求したそうです。

  • 第一にセキュアであること。
  • 第二に使い勝手が良いこと。
  • 第三にどのアプリとも連携できるサービスであること。

その結果、今では政府や大企業、医療機関や学校、までが導入するサービスとなったのですが、それでも世の中には企業向けのたくさんのクラウドサービスがあり、ほぼほぼ同じような機能を備えているなか、なぜあえて box が選ばれるのか、気になりませんか?

それは他のサービスにはなかなか無い、二つの事が出来るからです。

一つ目が、「誰が、どのフォルダに対して、どんな操作をして良いのか」という権限を細かく設定することができ、その履歴をすべて管理することができる事。

二つ目に、セキュリティを保ちつつ社外との共有が簡単に行える事。

これは競合であったMicrosoftの One Drive やGoogleの Google drive にない強みである為、今では併用して導入している企業も多く、サンビットも実は併用して導入しています。

さらに、Microsoft と Google とは2016年にパートナーとして提携を発表しており、現時点で連携機能が優れており、非効率な作業が発生する事はありません。
既にOffice 365 や G Suite を導入されている企業でも、社外との共有に頭を悩ませているのであれば検討の余地があります。
ここまで box の優位性を語ってきましたが、私は必ずしも box が最適と思っているわけではありません。各ソリューションを評価して、企業のニーズに最も適したソリューションを判断して提供していきたいと思っています。

「働き方改革」が叫ばれている今、ぜひ自社に合った最適なソリューションをお探しください。

お問い合わせ

西川:092-260-7261

営業時間 9:00 - 18:00 定休日:土日祝祭日

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