ゲームを1時間やるだけでファイルを元に戻してくれるのであれば良心的とも言えますね。

ハッカー側の知識不足で元に戻す技術がない場合や、そもそもファイルを削除されてしまう仕組みのため、ウイルスに感染した時点で復元不可能となるものもあるそうです。

もし感染してしまっても身代金は払わない、というのが鉄則です。

オリンピックやサッカーW杯などの世界的なイベントでは、開催国はサイバーテロの標的となっており、華々しい舞台の裏側では常にハッカーとの戦いが繰り広げられています。

近年の夏季オリンピックでは、
2012年ロンドン夏季オリンピック　開催期間2週間で2億2100万件のサイバー攻撃
2016年リオ夏季オリンピック　数千万件のサイバー攻撃
があったと言われています。

では、2020年の東京オリンピックはというと、モバイル機器・IoT機器の普及、サイバー攻撃技術の進化から、過去最大級の攻撃が行われるという見方もあります。
開催地域は関東圏ですが、国内全域で訪日観光客が増加すると見られていることから地方への攻撃も増えると予測されています。

2018年5月25日に施行されたこの法規則は、セキュリティ業界で、最近かなり大きなニュースとして取り上げられています。

簡単に説明しますと、日本でいうところの個人情報保護法を厳しくしたEU版というものです。
EUに拠点がある日本企業はもちろん対象ですが、EUに商品やサービスを提供している企業をも対象に、厳しい個人情報の管理を義務付けられています。
また、違反した場合に巨額の制裁金が課せられる可能性があることが大きなポイントです。

トレンドマイクロ社によると、本規制の対象となる日本企業で、かつ内容を理解している担当者に対しての調査で、対策が十分と回答したのはわずか10％と、対応の遅れが懸念されています。

サイバー攻撃は常に進化しており、新しい攻撃手法が次々に出てきていますが、その中でも特に最近注目されているのがビジネスメール詐欺です。
ビジネスメール詐欺は企業版振り込め詐欺と言われています。
2017年12月に国内大手航空会社のJALが3億8千万円もの被害にあったのはかなりの衝撃でした。

インターネットの利用はますます進み、便利な世の中になっていますが、ネットを使うということは、常に危険と隣り合わせでもあるということは忘れずにいたいものです。

また、当社ではサイバー攻撃の被害に遭う中小企業様を少しでも減らせるよう必要な知識をお知らせするセキュリティセミナーを開催しています。
次回は7月19日に佐賀市内で行います。

セキュリティ対策が重要ということは分かっていても具体的に何が必要なのか、どのような知識を持っていれば良いのか
いまいち分からないとお思いの経営者様、セキュリティ担当者の方などを対象に初歩となる基礎知識を知っていただくセミナーです。

詳細は近日中に弊社メルマガおよびＨＰでお知らせさせていただきます。