標準オブジェクトでは、商談の積み上げ集計が可能ですが、カスタムオブジェクトでも、主従関係に設定することで、積上げ集計が可能になります。

関連オブジェクトには、2種類の関係が存在します。
登録が必須ではない参照関係と、登録が必須である主従関係があります。

例えば、住宅管理のシステムに「物件」というカスタム項目があると仮定して、取引先が親、物件が子だとします。

物件の管理会社（取引先の主従関係）

→　管理会社の所有している物件の積み上げ集計が使えます。
必須項目になります。

物件の管理会社（取引先の参照関係）

→　必須項目ではありませんが、積み上げ集計が使えません。

参照関係でも積上集計を使いたい場合は、主従関係にして、上記の例の場合だと「未登録」などの管理会社を登録して、暫定的に入力するレコードを登録する方法もあります。

取引先にサブ担当者を登録したいといわれることがよくありますが、その場合は、参照関係を使います。

オブジェクトマネージャで、親になるオブジェクトを選択して、「項目とリレーション」を選択して「新規」をクリックします。
※「商談」の場合は、親オブジェクトは「取引先」になります。

「積み上げ集計」を選択して、「次へ」をクリックします。

「項目の表示ラベル」「項目名」を入力して、「次へ」をクリックします。

「集計対象オブジェクト」を選択して、集計方式、集計項目を選択します。
下記の画面では、商談の、合計、金額を選択しています。

このあと、通常のカスタム項目と同じ用に、プロファイルやレイアウトの設定を行います。

検索条件を登録すると、集計の範囲を絞ることができます。
下記の画面では、成約した商談だけに絞っています。

日付項目も積み上げ可能です。

日付項目の場合は、「最少」もしくは「最大」を選択することで、初回の日付や、最終の日付を集計できます。さらに検索条件も組み合わせて使うこともできます。

【動画内容】　（8分程度　※音声が流れます）

• 積み上げ集計項目とは
• 参照項目
• 積み上げ集計項目
• 日付の積み上げ集計項目
• 積み上げ集計の条件

参照関係でも積み上げ集計を使う方法の他の例として、フローなどで自動化を組む必要があります。
さらに、オブジェクト構成が３世代に跨ぐ場合は、１世代目のオブジェクトで３世代目のオブジェクトの積み上げ集計はできません。
つまり、積み上げ集計項目をさらに集計する積み上げ集計項目は作成できないということです。

この場合、「資格・ライセンス」の積み上げ集計項目を「取引先責任者」に作成して、フローで、その集計が更新されるたびに、取引先の項目を更新させる自動化の処理が必要です。

上記のように、高度な積み上げ集計はフローで積み上げることができます。
今回の機能は利用頻度が高い機能ですので、ぜひ参考にして頂けると幸いです。