2026.10.05
代表の中野です。
コロナ禍をきっかけに一気に広がったテレワークですが、最近は「出社回帰」の動きも目立つようになってきました。
9月27日付の日本経済新聞では、ソニーグループの半導体事業会社が、約8,000人の社員を10月から原則出社に切り替えると報じられました。
新しい事業を生み出すためには、部門を超えて社員同士が直接顔を合わせ、議論することが効果的だと判断したためです。
実際、ソニーに限らず、コロナ禍を経て出社を増やす企業は珍しくありません。
オフィス移転や増床にも出社回帰の動きが表れています。
では、SUNBITはどうするのか。

結論から言えば、現時点でテレワーク中心の働き方を大きく変更する考えはありません。
もちろん、対面で仕事をするメリットもあります。
直接会って話した方がコミュニケーションを取りやすい場面もありますし、社員同士の交流も大切です。
そのため、必要に応じて出社したり、社員が集まったりする機会も大事にしています。
一方で、社員の側からみれば、テレワークのメリットは少なくありません。
通勤時間が無くなるのは大きなメリットですし、災害に伴う交通機関のマヒの影響も気にすることもありません。
通勤には、スーツ・靴などの服飾費、化粧品、昼食代などあらゆる経費がかかります。
昨今の物価高により、それらの経費は上がるばかりであり、手取りが少なくなる要因にもなります。
通勤の浮いた時間を家族との時間、育児や介護、趣味、運動、休養、自己研鑽などに使うことができます。
心身の健康やワークライフバランスという観点からも、働く場所を柔軟に選べることには大きな価値があると考えています。
SUNBITが大切にしているのは、「どこで働いているか」ではなく、社員が健康で、自律的に働き、しっかりと成果を出せることです。
近代社会において、「テレワーク」という働き方は前例がありませんので、歴史的に良し悪しの検証が難しいです。
働き方に唯一の正解はありません。
だからこそSUNBITは、これからも社員やお客様の声に耳を傾けながら、テレワーク、完全フレックスなど、社員一人ひとりが力を発揮できる柔軟な働き方を大切にしていきたいと考えています。
2026.10.05
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